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| 講座名 ： 「関西」必勝合格ゼミ |
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【日程】
2012年2月11日（土・祝）
| 時間 |
内容 |
| 10:00～11:00 |
1時間 |
短答ゼミ |
| 11:00～13:00 |
2時間 |
論文ゼミ |
| 14:00～17:00 |
3時間 |
※ゼミ当日は、朝9時30分より、入室することができます。
※タイムスケジュールは、ゼミの進行状況により、多少の変更があることを、予めご了承ください。 |
【講師】
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【講師からのコメント】
「短答」は、「短答を論文的に解く」を、徹底的に教える。
このエッセンスは、論文にも活用できる。
「論文」は、「マーカー」を引き、「合格答案」を作成させるノウハウを教える。
関西の受講生に、今年合格するパワーを与える。いくぞー！！
【対象者】
（１）上位ローが集中する東京以外で、「合格の情報格差」に悩む人。
（２）勉強しているのに、合格の手ごたえがつかめない人。 |
【目的】
司法試験または予備試験に確実に合格できる勉強方法は、東京以外には、あまり伝わらない。関西を愛する成川先生が、「合格するために必要なことだけ」、関西に教えに行きます。
【内容と特色】
（１）方針
司法試験と予備試験は、「論理と日本語」だけで合格できる！
① 合格方法と、確かな手ごたえを、お届けします。
② 成川先生の担当科目である憲法を題材にして、合格に必要な法的「論理」を、最小限で、確実に習得する勉強方法を教えます。
③ 憲法以外のすべての科目で使える、勉強方法です。
（２）「短答」ゼミ
「短答を論文的に解く」という成川豊彦先生及び「スクール東京」のエッセンスを体得することができます。
憲法の基本事項でありながら、対策が手薄となる「地方自治」の対策をします。
「平成１８年度２０問」と「平成１９年度１９問」の２題を題材に、ズバリ解説します。難しい「法律と条例」の関係を、解消致します。
※成川先生が作成されました、オリジナル・レジュメが付きます。
（３）「論文」ゼミ
憲法・論文過去問「平成２２年度」の総ざらい、提出していただく答案のご返却・解説等をいたします。
憲法・平成２２年の答案の提出は、ゼミの前日2012年2月10日（金）13:00までに、FAX（03-6457-7532）までお送り下さい。
【使用教材】 ※各自で、ご用意ください。
＜必須教材＞
① 司法試験「試験委員コメント集」憲法。または、平成２２年の憲法の問題と、試験委員コメント。
② 平成24年版「成川式」体系別 新司法試験 短答 過去問集 憲法（スクール東京出版）
＜参考教材＞
① 「短答ゼミ」の方：「成川式」短答マーカー合格法（PHP）
② 「論文ゼミ」の方：「成川式」論文マーカー合格法（スクール東京出版）
③ 「短答ゼミ」「論文ゼミ」共通：「成川式」マトリックス六法［憲法］（PHP）
【「第１回「関西ゼミ」受講生代表者様からのメッセージ】
＜ゼミ全体について＞
このゼミは、1割の「知識」と、3割の「ノウハウ」、そして6割の「気迫」で 構成されています。
圧倒的な迫力をもって指導してくださる成川先生との真剣勝負は、何よりもやる気と気迫を引き出してくれます。たった6時間のゼミの中で、憲法に対する気後れ（ビビり）はなくなりました。
＜ゼミ後の答案構成の変化について＞
前回のゼミでは、主に問題文・コメント集（出題趣旨・採点実感など）の読み方と、答案作成の手順を教わりました。
そして、その日のうちに、昨年度の論文問題を成川先生から教わった手順で解いてみて、問題文の事情や参考資料の条文の意味が以前よりも深く読み取れたことに驚きました。
それまでは答案構成の中でまったく触れることもできていなかった諸事情が、憲法上、どういった位置づけにあるのかを格段にスピーディに理解できるようになりました。
＜成川先生の講義について＞
憲法の受験指導に40年間近くも関わられている方は、成川先生をおいてほかにいません。だからこそ、成川先生の講義は、シンプルで、かつ、深い理解を与えてくれるのだと思います。
＜次回のゼミに向けて＞
次回のゼミで具体的な答案作成の指導を受け、絶対に今年の司法試験に合格したいと考えています。
憲法の答案作成方法に自信を持てない方、憲法を得意科目にしたい司法試験・予備試験受験生の方は、是非ゼミに、ご参加ください。一緒に対策をしましょう。
【会場】
兵庫県 尼崎市内の会場（ＪＲ東海道本線「尼崎駅」南口から徒歩5分程度）
※お申し込みいただいた方には、別途、会場の詳細をご案内申し上げます。
【受講形式】
「ライブ通学（少人数ゼミ形式）」
【受講料（税込）】
● 短答・論文のゼミ一括受講：20,500円（6時間）
● 論文ゼミのみの受講：18,000円（5時間）
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| ※記載されている内容は、変更することがあります。 ※録画・録音などは、禁止いたします。 2012.01.30(2) |
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