司法試験|予備試験|対策講座|日本文章術検定講座1級

司法試験|予備試験|対策講座|日本文章術検定講座1級

日本文章術検定講座 1級 コース(略称:文術検1級)
Japan de facto standard writing
 

文章の上級テクニックをマスターしたい方へ
文筆業、編集者を目指している方へ
文章の指導者を目指している方へ
経営者、幹部クラスのビジネスパーソンの方へ
弁護士・公認会計士・大学教授等の方へ
書籍の出版を希望している方へ


【日程】
ご入金確認後、日程を個別に調整させていただきます。


【特色】
「日本では誰にもまねできない“瞬間添削術”で、成川先生が面白く教えます」。
・“本物の文章力”がついた後、それを仕事に活用する方法を、伝授します。
・仕事の発展と、収入確保を同時に果たし、受講生の社会貢献と小リッチを実現します。
・「日本を明るくするため」に、あなたの文章力が生かせます。
「プロフェッショナル」レベルの実力がついたら、「日本文章術検定」 1級を受験しましょう。 合格者された方には、合格証を発行します。


【内容】
職業人として、評価される文章の書き方、まとめ方などを、習得します。
受講生の興味のある素材について、講師と議論を重ね、「これなら、収入が得られる」までの文章(作品)に仕上げます。
受講生全てに、可能な限り、“まとまった作品”を制作します。
将来の仕事、就活などについて、相談を受け、協力します。


【カリキュラム】
原則、受講生が作成した文章を提出して頂きます。その文章を見ながら、受講生に不足している部分を見つけ、目的に合わせながら強化していく、個別指導方式になります。
この講座は、先生から知識を受け取る講座ではなく、添削や議論など実践を通じて「文章作法の基本」を学ぶ方式になります。


【教材】
ご自分が書いた、一般の文章(※各自で、ご用意ください)
必要なものは、コピーをしてお渡しします。


【受講形式】
ライブ(通学/インターネットテレビ電話)
※個別指導です。地方によっては、少人数で実施することもあります。


【講師】
成川豊彦先生
指導歴50年で、著書は100冊を超えます。
多くの文章術書籍が販売される中、「【決定版】成川式 文章の書き方(PHPビジネス新書)】」は20万部以上、「ちょっとした社内作法―小さなことに気がつかない者には、けっして大きなことはできない(講談社)」 は約25万部以上のベストセラーとなっています。
全国紙の新聞記者を経て、公認会計士試験に合格。Wセミナーを創設後、司法試験・予備試験の専門校であるスクール東京にて、試験の合格指導を併せて50年近く行っています。特に、新聞記者時代に培った、読者に正確に伝わる文章作法と、資格試験の論文に必要な論理の文章ノウハウを合わせた文章術は、唯一無二の技術です。


【講師からのコメント】
日本文章術検定講座2級コースで体験した、驚くほどの実力アップという“不思議な実感”を踏まえて、文章を業とする専門家になってもらいます。小説家・ライター・脚本家・編集者・採点者・マスコミ・大学教授などになる基礎力を学びます。“知能力”“文章力”の「ノウハウ」などを、主に習得します。自分が、文章のプロ(タマゴ)になる“不思議な触感”を体験してください。


【会場】
スクール東京
〒160-0008 東京都新宿区四谷三栄町11番11号 サンライズビル2階
アクセス http://bit.ly/2vEKmAC
※変更となる場合も、あります。


【受講料(税込)】1回:90分

コース名 ライブ価格(円)
全10回コース  160,000円
全20回コース  300,000円
全30回コース  420,000円

【検定料(税込)】

3級 3,000円 (40分)
準2級 5,000円 (50分)
2級 5,000円 (50分)
1級 8,000円 (90分)

※検定の際、答案はペンの使用をお願い致します。鉛筆は不可となりますので、ご注意ください。


【審査基準】
※注意事項
本講座は、所定の回数を受講することで、「日本文章術検定」を確実に合格することをお約束するものでは、ありません。
検定試験後、相応の実力があると認められた方のみ、合格となります。結果は、1週間以内に発表いたします。
※審査基準詳細PDFファイル(2017年06月08日更新)


【答案・資料等使用許諾】
本講座にて受講生様が作成された答案・資料等は、弊校で使用(無償)させていただく場合がございます。本講座のお申込みにより、同時にその旨を許諾もいただいたものとご了承ください。その際は、個人情報は伏せて使用する等、留意いたします。許諾いただけない方は、お申し出ください。

※記載されている内容は、変更することがあります。 ※録画・録音などは、禁止いたします。 2019.8.17(1)